月刊グラフィア 2021年6月号

2021年5月の位置情報ニュースまとめ

地図と位置情報を中心としたニュースサイト「GeoNews」の協力を受けて、2021年5月に掲載したニュースの中から厳選した5つの話題をピックアップして紹介します。

1. ナビタイム、緊急事態宣言下での経路検索数や目的地検索の変化をまとめた分析レポートを発表

ナビタイム、緊急事態宣言下での経路検索数や目的地検索の変化をまとめた分析レポートを発表

株式会社ナビタイムジャパンは、新型コロナウイルス感染拡大前から現在までの期間について、経路検索数や目的地検索の変化を分析したレポートを発表しました。

2020年2月3日(月)~2021年5月16日(日)までの期間を対象に、緊急事態宣言発令期間やその前後、ゴールデンウィーク期間における目的地検索などの変化を検証しています。

この分析は、ナビタイムが提供する「NAVITIME」や「カーナビタイム」、「自転車NAVITIME」などのナビゲーションサービスから、ユーザーの同意を得て取得した経路検索条件データ(検索履歴データ)を活用しており、経路検索数の変化やゴールデンウィーク期間中のスポット検索ランキングなど4項目について分析しています。

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2. Geoloniaと東京大学 CSIS、次世代ジオコーダーの共同研究に着手

Geoloniaと東京大学 CSIS、次世代ジオコーダーの共同研究に着手

株式会社Geoloniaと東京大学 空間情報科学研究センター(CSIS)は、次世代ジオコーダーに関する共同研究に着手しました。2021年5月から着手し、2022年度末にベータ版の公開を予定しています。

次世代ジオコーダーは、住所を入力して緯度経度を返す基本機能だけでなく、ドローン配送や自動運転など次世代の位置情報テクノロジーに求められる機能や形態の搭載を検討する方針です。

また、Geoloniaが不動産共通IDの開発で培った住所の正規化技術も活用し、住所表記の揺れや間違いなどに影響されることなく、正しい住所の特定を可能にします。

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3. スカイマティクス、多彩な地図表現を自動化するクラウドサービス「SEKAIZ」を提供開始

スカイマティクス、多彩な地図表現を自動化するクラウドサービス「SEKAIZ」を提供開始
スカイマティクス、多彩な地図表現を自動化するクラウドサービス「SEKAIZ」を提供開始

株式会社スカイマティクスは、地図にさまざまなデータを組み合わせて多彩な地図表現を自動的に行えるクラウドサービス「SEKAIZ(セカイズ)」を提供開始しました。

SEKAIZは、テンプレートを選んでデータを読み込むだけで色々な地図表現を作成できるサービスで、統計データを使った世界の人口分布から、地域物販売数分布や自社拠点配置図などビジネス向けの地図、カフェマップや夏休みの自由研究マップなど趣味・教育への活用まで、さまざまな地図を作成できます。

好きな画像をアップロードすることでオリジナルマップを作成できる「オリジナルマップメーカー」と、データを使って主題図を自動作成する「主題図メーカー」などの機能を利用できます。

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4. ANA、バーチャルトラベルプラットフォーム「SKY WHALE」を2022年に提供開始

ANA、バーチャルトラベルプラットフォーム「SKY WHALE」を2022年に提供開始

ANAホールディングス株式会社は、バーチャルトラベルプラットフォーム「SKY WHALE」を2022年に提供開始すると発表し、同プラットフォームを開発・運営するための新会社としてANA NEO株式会社を設立しました。

SKY WHALEはスマートフォンやタブレットなどアクセスできる旅のプラットフォームで、3D CGによって描かれた旅のテーマパーク「Skyパーク」、空港でのショッピングやエンターテイメントをイメージしたバーチャルショッピング空間の「Skyモール」、未来の街をイメージした空間でバーチャル上での医療・教育・行政などのサービス展開を予定している「Skyビレッジ」の3サービスで構成されます。

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5. ホロラボ、PLATEAU互換の3D都市モデルプラットフォームサービス「toMap」の取り扱いを開始

ホロラボ、PLATEAU互換の3D都市モデルプラットフォームサービス「toMap」の取り扱いを開始

株式会社ホロラボは、株式会社アナザーブレインが開発したPLATEAU互換の3D都市モデルプラットフォームサービス「toMap(トゥマップ)」の取り扱いを開始すると発表しました。

toMapは、国土交通省が推進する「PLATEAU」プロジェクトとの互換性を保つ3D都市モデルプラットフォームサービスで、ウェブベースの3D都市モデルビューワー環境などの機能を備えています。

今回の提携を通じて、ホロラボはtoMapを顧客に広く提案し、都市データ活用やデジタルツインによるさまざまなデータ可視化のユースケースを開発していく方針です。

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記事協力:GeoNews

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