月刊グラフィア 2022年6月号

2022年5月の位置情報ニュースまとめ

地図と位置情報を中心としたニュースサイト「GeoNews」の協力を受けて、2022年5月に掲載したニュースの中から厳選した5つの話題をピックアップして紹介します。

ジオロニア、ウェブ地図アプリを簡単に作成できる「Geolonia PWAマップ」ベータ版を提供開始

ジオロニア、ウェブ地図アプリを簡単に作成できる「Geolonia PWAマップ」ベータ版を提供開始

株式会社Geolonia(ジオロニア)は、ウェブの地図アプリを作成できる「Geolonia PWAマップ」のベータ版を5月17日に提供開始しました。利用料は無料で、独自ドメインでの運用やデザインのカスタマイズにも有償で対応します。

PWAマップは、「Google スプレッドシート」に名前や住所などを入力するだけでオリジナルのウェブ地図アプリを簡単に作成できるツールです。ウェブサイトをスマートフォン向けアプリとして利用できるPWA(Progressive Web Apps)に対応しており、スマートフォンからアクセスした場合はスマートフォンに最適化した画面で表示できます。

プログラムはGitHub上にオープンソースとして公開しており、GitHub上で無料で地図アプリを作成できるほか、公開したプログラムを自由にカスタマイズすることも可能です。初期設定から地図アプリの更新まですべての作業をブラウザー上で完結させることが可能で、プログラミングコードの記述が不要でアプリを作成できます。また、初期設定が終わったあとはGoogle スプレッドシートに必要な情報を入力するだけで地図アプリを更新できます。

GeoloniaはPWAマップを利用したウェブ地図アプリのサンプルとして、「日本の世界遺産マップ」も公開しています。同アプリでは地図上に世界遺産の位置がマッピングされており、各スポットを選択すると詳細情報を確認できます。

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「地図マピオン」iOS版がリニューアル、紙地図に近いデザインで情報量が大幅増

「地図マピオン」iOS版がリニューアル、紙地図に近いデザインで情報量が大幅増

株式会社ONE COMPATH(ワン・コンパス)は、地図アプリ「地図マピオン」iOS版の標準(デフォルト)地図のデザインを6月3日の「測量の日」に合わせてリニューアルすると発表しました。

今回のリニューアルでは、中縮尺時のスーパーやホテルなどの地図上のアイコンや建物・施設名を大幅に増やし、アイコンは約4割を見直して「スーパー」や「ボウリング場」など38種類を追加・変更します。一方、建物名表記は、情報が密集した地域でも建物名の文字の折り返しなどを調整することで判読性や視認性が保たれるようにします。

さらに、中縮尺時でも市区町村境が分かるようにして、これまで大縮尺までズームしないと出てこなかった市区町村の色の塗り分けや協会、等高線なども中縮尺時で表示されるようになります。

また、トンネルのデザインも変更し、従来は道路の上にトンネルの表現を重ねる形で表記していましたが、リニューアル後はトンネル単独の表現として点線を採用し、高速道路や一般道など通常の道路との差別化を図ります。

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住所・施設検索サービス「MIERUNE Search・ベータ版」APIの一般利用が開始

住所・施設検索サービス「MIERUNE Search・ベータ版」APIの一般利用が開始

株式会社MIERUNE(ミエルネ)は、住所・施設検索サービス「MIERUNE Search(ミエルネ サーチ)・ベータ版」のAPIの一般利用を開始しました。

MIERUNE Searchは、地図や位置情報ウェブサービスでの利用を想定した住所・施設検索サービスで、特定のウェブサイトや地図サービスに限定されることなく、さまざまなサービスに導入できます。日本語の住所文字列を緯度・経度に変換することが可能で、スペースなどの区切りのない住所文字列にも対応可能なほか、漢数字とアラビア数字の違いなどにも対応します。

日本国内の駅や店舗などの施設情報を検索可能で、ひとつの検索窓で住所だけでなく約150万件の施設も検索できます。施設(POI)検索は駅名やバス停名でも検索可能なほか、カテゴリーで検索したり、「横浜市 郵便局」「那覇市 スターバックス」など地名と組み合わせて絞り込みを行ったりすることも可能です。

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ゼンリンとMoT、ドライブレコーダーの映像を活用して地図を更新するプロジェクトの試験運用を開始

ゼンリンとMoT、ドライブレコーダーの映像を活用して地図を更新するプロジェクトの試験運用を開始

株式会社ゼンリンと株式会社Mobility Technologies(MoT)は、ドライブレコーダーのデータをもとに地図を更新する「道路情報の自動差分抽出プロジェクト」の試験運用を開始しました。

同プロジェクトは、ドライブレコーダーから取得できる情報をもとに、地図と実際の道路情報の差分を、AI技術などを活用して自動的に抽出し、地図情報を更新するプロジェクトで、2020年4月の開始から要素技術の研究およびシステム開発を終えて、2022年4月に全国の高速道路を対象に試験運用を開始しました。

同プロジェクトで使用する道路情報データは、MoTが展開するAIドラレコサービス「DRIVE CHART」によって収集されているもので、現在、全国3万台以上のタクシーやトラック、営業車で契約されており、全国の高速道路(高速自動車国道および自動車専用道路)の総距離約3万kmのうち、約9割を1カ月で走行する網羅性を有しています。

現在は道路標識を対象にしていますが、たとえば高速道路上のLED式速度制限標識については、LEDの点灯周波数とドライブレコーダーの撮影周波数の関係で、LEDの数値が映像に映らない瞬間があり、AIによる数値の読み取りが難しいことが課題でした。MoTが保有するAI技術によって映像中で検出した標識を追跡し、LEDの数値がはっきり見える瞬間を自動的に選んで読み取りを行うことにより、97%以上の高い読み取り正解率を実現しています。

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売上を予測できる出店分析サービス「CAPTAIL Locator」が提供開始

売上を予測できる出店分析サービス「CAPTAIL Locator」が提供開始

株式会社DATAFLUCT(データフラクト)は、出店分析サービス「CAPTAIL Locator(キャプテール ロケーター)」を5月13日に提供開始しました。

同サービスは、社内データやオープンデータ、実地調査で得た視認性などの情報を含むさまざまなデータを活用し、その物件に出店した場合の売上金額を推定できる出店分析サービスです。エリアの情報の可視化やハフモデル分析、重回帰分析などによる統計的売上推定だけでは掴めなかった高精度の売上予測を提示します。

従来の売上予測モデルの構築は専門のデータサイエンティストが行っていたため、時間とコストがかかっていましたが、 CAPTAIL Locatorでは自動的に売上予測モデルを構築する技術「AutoML」により、高速かつ安価なサービス提供を実現しています。

AutoMLでは高速に何度でも売上予測AIを構築可能で、売上影響要因の仮説検証を繰り返して精度を向上させることができます。また、出店後には実際の売上実績データを入力することで、AIモデルを継続的に精度向上し、既存店のモニタリングや好調店の要因分析にも活用できます。

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記事協力:GeoNews